ドリームゲート メディカルフィットネス コンサルティング|健康増進施設・42条施設・指定運動療法施設認定支援|メディカルフィットネス立ち上げ支援・運営支援

メディカルフィットネス コンサルティング

メディカルフィットネス施設に訪れる高齢者やスポーツ外傷の利用者のイメージ

「メディカルフィットネス」を
医療や福祉・介護の分野に導入したいお考えがある方、
異業種からの新規参入をお考えの方へ

 

開業までにマシン機器やシステム導入以外に、数多くの準備が必要です。開業後も確かな運営管理やメンテナンスの継続が会員の安全と安心を支え、より快適な空間提供を可能とします。
私たちはこれまでの実績で得たノウハウを用い「コンセプトづくり」「施設づくり」「料金設定・営業システムづくり」「会員募集」「労務・人事」等、運営におけるトータルサポートを行います。
開業までの時間や労力の無駄をなくし、時間を有効にお使い頂けるよう全力でサポートいたします。

メディカルフィットネスについての資料を無料でご提供します
開業するまでに必要な詳しい要件や収益化についてなど、ドリームゲートのノウハウをお伝えします。

[ 開催期間 ]

2019年11月20日(水)・21日(木)・22日(金)
[ 東京ビッグサイト西展示棟 2ホール ]

[ 出展ブース ]

2T-10 メディスポ

[ 登壇セミナー ]

 D-6 「これからの日本を支えるメディカルフィットネス 〜メディカルフィットネスの可能性〜」
2019.11.21 15:30~16:30

[ 展示内容 ]

・メディカルフィットネスの開業支援
 これからの地域を支える、新たな収益源として

メディカルフィットネスとは

狭義のメディカルフィットネス施設である医療法42条施設、指定運動療法施設、健康増進施設、広義のメディカルフィットネス施設である医学的要素を取り入れた施設の図

メディカルフィットネスとは、医学的要素を取り入れたフィットネスのことで、高齢化や社会保障費の圧迫が進んでいる今、 非常に注目されている仕組みです。
その定義は様々ですが、一部では医療機関が運営するフィットネスのことを指す場合もあります。
弊社ドリームゲートではその規模や運営者を問わず、メディカルフィットネスの立ち上げおよび運用支援を行っております。

たとえば、病院などの医療機関や、介護施設、接骨院、行政機関、フィットネスクラブなど、どの運営者でもメディカルフィットネスを導入することが可能です。
メディカルフィットネスへの参入 は、他施設との差別化や、会員とのより信頼感のある長い関係性、地域への貢献など様々なメリットがあるために、その数は年々増加しています。
医学的要素が入る分ため、施設の運営方法や基準、リスク管理なども重要なのが、このメディカルフィットネスです。 より専門的な正しい知識を有する施設になるので、中高年の方々の健康支援だけでなくアスリートや運動部の学生などの受け入れも視野に入れることができます。

メディカルフィットネス施設の主な運営母体として医療機関、フィットネスクラブ、自治体、介護施設、接骨院、治療院があります

また、一般的にあまり知られていませんが、医療機関との連携など厚生労働省の条件を満たす「指定運動療法施設」においては、施設利用料を「医療費」として 医療費控除することも可能です。 

医療機関が導入するメディカルフィットネスの場合、医療法第42条に基づき、医療機関の附帯事業として運営することができます。高血圧、高脂血症、糖尿病を主病とした場合、診療報酬点数の「生活習慣病指導管理料」が算定できるほか、集客や患者の囲い込みも可能となります。毎月の会費や施設利用料として外部収入も確保できます。 

様々な形態のメディカルフィットネス

メディカルフィットネスは「リハビリルーム」、「デイケア」、「42条施設(疾病予防施設)」、「指 定運動療法施設」、「デイサービス」、「健康増進運動施設」、「医療連携等医学的要素を取り入れた フィットネスクラブ」などに分けることができます。会費を「医療費」として控除を受けれるタイプや、 医療連携などを実施し、一般法人が運営するタイプなどさまざまな形態があります。また、

 既存事業や今後の事業の方向性、人員体制によって、どういったメディカルフィットネスを展開するかは自由に検討することが可能ですのでお気軽にご相談ください。

◆(医療法人)医療控除が受けることが可能なメディカルフィットネス施設

施設の開設
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定款変更(42条施設認定のため)
<font style="font-size: 16px">定款変更(42条施設認定のため)</font>
施設利用料などの医療控除が可能
(狭義のメディカルフィットネス)
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健康増進施設の認定
健康増進施設の認定
指定運動療法施設の認定
指定運動療法施設の認定

医療法人が医療費控除を受けられるメディカルフィットネス施設を運営するためには、42条施設になるための定款変更を行い、さらに、はじめに健康増進施設の認定、その後指定運動療法施設の認定を受けなければなりません

医療法人が定款変更をするまでは約2ヶ月を要します

◆(一般法人)様々な運営形態のメディカルフィットネス施設

施設の開設
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定款変更
定款変更
「運動施設の運営」
項目あり
「運動施設の運営」<br style="font-size: 16px">項目あり
施設利用料などの
医療控除が可能

(狭義のメディカルフィットネス)
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「運動施設の運営」
項目なし
「運動施設の運営」<br style="font-size: 16px">項目なし
定款変更
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医学的なエビデンスに
基づいた指導ができる

(講義のメディカルフィットネス)
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健康増進施設の
認定
健康増進施設の<br>認定
指定運動療法施設の
認定
指定運動療法施設の<br>認定
指定運動療法施設の
認定なし
指定運動療法施設の<br>認定なし
健康増進施設の
認定なし
健康増進施設の<br>認定なし

健康増進施設の認定まで行い、指定運動療法施設の認定を行わない場合もあります

指定運動療法施設の認定は必須ではありません

健康増進施設も指定運動施設の認定も受けずに、医学的なエビデンスに基づいた指導を行うという広義のメディカルフィットネス施設の運営形態もあります

メディカルフィットネスが注目される背景

国では、国民医療費及び介護保険費用削減を目的として、医療的な側面で運動をすること を促進しています。
予算を圧迫している国民医療費・介護保険費用を抑制させるため、一次予防に重点を置いた対策により、メディカルフィットネスの需要は高まっています。
今、医療機関および一般運営者のメディカルフィットネスへの取り組みが求められているのです。

医療法人、診療所へのメディカルフィットネス導入

少子高齢化に伴って、健康寿命を延ばすことが重要な課題になっており、そのために生活習慣病の発症や重症化の予防が一つのキーワードとなっています。生活習慣病患者やその予備軍の方々に、厚労省が定める基準を満たした安全で効果のある運動療法を提供する施設として、医療法42条施設はその役割を期待されています。

 

医療法42条施設(疾病予防運動施設)
医療法第42条第4号及び第5号においては、「医療法人」は、疾病予防のためにフィットネス施設を併設し、運動施設の収入源として、生活習慣病管理料・ 疾病予防のための利用としてフィッ トネスクラブ 的な会費や施設使用料を得ることができます。 医療法人の附帯業務の拡大(厚生労働省)

医療法第四十二条
医療法人は、その開設する病院、診療所又は介護老人保健施設の業務に支障のない限り、定款又は寄附行為の定めるところにより、 次に掲げる業務の全部 又は一部を行うことができる。

①医療関係者の養成又は再教育
②医学又は歯学に関する研究所の設置
③第三十九条第一項に規定する診療所以外の診療所の開設
④疾病予防のために有酸素運動(継続的に酸素を摂取して全身持久力に関する生理機能の維持又は回復のために行う身体の運動をいう。 次号において 同じ。)を行わせる施設であつて、診療所が附置され、かつ、その職員、設備及び運営方法が厚生労働大臣の定める基準に適合するものの設置
⑤疾病予防のために温泉を利用させる施設であつて、有酸素運動を行う場所を有し、かつ、 その職員、設備及び運営方法が厚生労働大臣の定める基準 に適合するものの設置
⑥前各号に掲げるもののほか、保健衛生に関する業務
⑦社会福祉法 (昭和二十六年法律第四十五号)第二条第二項及び第三項に掲げる事業のうち厚生労働大臣が定めるもの
⑧老人福祉法(昭和三十八年法律第百三十三号)第二十九条第一項に規定する有料老人ホームの設置

一般フィットネスクラブ等へのメディカルフィットネスの導入

①の医療法42条施設(疾病予防運動施設)では付置診療所が適切な医学的管理を行う必要があるのに対して、スポーツジムやフィットネスクラブ等一般の運営者も、医療機関との適切な連携やその他の基準をクリアすることで、安全かつ適切に健康増進を実施する施設として厚労省に認定されたメディカルフィットネスとして運営することができます。
また、健康増進施設も指定運動施設の認定も受けずに、医学的なエビデンスに基づいた指導を行うという広義のメディカルフィットネス施設の運営形態もあります。

健康増進施設認定制度

厚生労働省は国民の健康づくりを推進する上で基準を満たしたスポーツジムやフィットネスクラブを認定し、その普及を図るため「運動型健康増進施設認定規定」を策定し、「運動型健康運動増進施設」として大臣認定を行っています。
認定された施設は、健康増進のための運動を安全かつ適切に実施できる施設(運動型健康増進施設)として認められます。
 また、運動型健康増進施設及び温泉利用型健康増進施設の内、一定の条件を満たす施設を「指定運動療法施設」として指定し、施設利用料等については医療費とみなされ、医療費控除を受けることができます。

※医療法42条施設についても、施設利用料等の医療費控除を受けるためには健康増進施設の認定、その後指定運動療法施設の認定が必要です。

「メディカルフィットネス」の開業メリット

 

メディカルフィットネス導入におけるメリットは、大きくは利用される方々に、医療的エビデンスに基づくプログラムを提供でき、

他の同様のサービスを実施するフィットネスクラブ等との差別化を図れることです。日本国民の健康意識の高まりととともにそのメリットは拡大していくと予測されます。

メディカルフィットネスの導入を検討するには、運営主体が医療機関か一般法人等か、また、厚労省による認可「医療法42条施設」「指定運動療法施設」「運動増進施設」それぞれの要件と運営者の現状を鑑みて、最適な運営方法、取得認可について検討する必要があります。

病院・診療所は主に循環器科、整形外科、内科等がメディカルフィットネスを運営するメリットがあります

病院や診療所など
医療機関のメリット

診療報酬・会費・施設利用料の収入

高血圧、高脂血症、糖尿病を主病とした場合、診療報酬点数の生活習慣病指導管理料が算定でき、かつ、医療法42条施設として、疾病予防・改善のための利用としてフィットネスクラブ的な入会金、月会費などが見込まれます。

攻めのマーケティング(広告宣伝が可能)

医療法人が第42条により付帯業務として、疾病予防事業を行う場合は、該当事業に関して宣伝広告が可能になり、他の医療法人と比較し、格段に優位な立場に立つことができます。

地域のホームドクターとしての地位確立

医療機関としての役割に加え、疾病予防機関としての役割が加わることで、一貫した健康づくりを提供でき、信頼が高まります。

また「指定運動療法施設」の認可を取得することにより、利用者はメディカルフィットネス施設の利用料を医療費控除の対象とすることができます。

医療機関以外のフィットネスクラブ、介護施設、接骨院もメディカルフィットネス運営のメリットがあります

医療機関以外の
一般法人等のメリット

医学的要素による差別化の実現

施設の運営方法や基準、リスク管理等の充実により、会員とのより信頼感のある長い関係性、地域の皆様の健康への貢献がより高まり、類似サービスとの差別化を実現できます。

「運動増進施設」「指定運動療法施設」としての運営が可能

厚生労働省の認可が必要な「運動増進施設」の認可を受けることにより、安全でより効果的なメディカルフィットネス施設であることを打ち出すことができます。
医療機関との連携など厚生労働省の条件を満たす「指定運動療法施設」においては、施設利用料を「医療費」として 医療費控除することが可能なり、会員の方々にもメリットを提供することができます。

 

ドリームゲートの
メディカルフィットネス(開業)コンサルティング

 

ドリームゲートの強み

ドリームゲートのメディカルフィットネスコンサルは、メディカルフィットネス立ち上げコンサルの圧倒的実績、メディカルフィットネス施設を実際に運営、メディカルフィットネス開業、運用の圧倒的実績が強みです

開業までの時間や労力の無駄を無くし、
時間を有効にお使いいただけるように全力でサポートいたします。

 

メディカルフィットネスコンサルティングのイメージ

メディカルフィットネス新規開業・既存施設のメディカルフィットネスへのリニューアルサポート

私たちドリームゲートは、メディカルフィットネス施設の開業支援はもちろんの事、実際にメディカルフィットネス施設を運営しております。また、体育館などの公共体育施設から介護予防施設まで幅広くフィットネス・スポーツ事業をサポートしており、運営者様ごとに様々なニーズに合ったご提案をすることが可能です。既存施設でお客様のニーズに合わなくなってきた施設のリニューアルをお考えの方や、ほかのフィットネスクラブとの差別化を図りたいとお考えの運営者様は、ぜひ一度ご相談ください。
メディカルフィットネス施設立上げ・運営のノウハウのみならず、会員獲得のための販促のポイント、スタッフ管理や顧客管理に関するノウハウにいたるまで、圧倒的実績で培った生きたマニュアルを元に、あらるゆ側面からサポートします。

定款の策定・変更

事業内容に応じた約款の策定や、必要に応じた約款の変更などをサポートいたします。

プログラムの策定

コンセプトや営業システムなどのマスタープランづくりから各種運動プログラムの策定まで行います。

システムの導入

ICチップ内蔵の記録メディアで、様々なトレーニングを記録し、各メンバーのパフォーマンスを確認できるシステムの導入をサポートします。

施設設計のアドバイス・機器の選定

トレーニング機器の選定やレイアウトなどについてアドバイス・サポートします

スタッフ、トレーナーの確保・育成

各種スポーツアイテムの運動指導や安全管理等のスタッフ教育研修を行います。

アフターサービス

各種フィットネスマシンや施設を最大限に活用できるように、迅速に対応いたします。

お問合せから開業までの流れ

メディカルフィットネスは目指すべき規模や方向性により、立ち上げ方法や運用方法が異なります。まずは基本的な部分のご相談をお受けし、その後弊社より具体的な提案を実施いたします。
下記の表はコンサルティングの一例です。すでに建物がある場合など、スケジュールが異なる場合もございます。まずはお気軽にお問い合わせください。

 

メディカルフィットネス立ち上げまでのスケジュール

※クリックするとPDFファイルが開きます。

コンサルティング料金について

コンサルタント業務の料金に関しては、事業内容に合わせ応相談とさせて頂きます。
お見積をご希望の方は、事業に関するお話をお聞かせいただいてからお見積をお出しいたします。

《コンサルティングに関する内訳はこちら》

既に開業なさっている方でも、事業についてのご相談・コンサルティングを承っております。
ご相談あればどんなことでもお気軽にお問い合わせ下さい。内容によっては無料対応させて頂ける場合もございます。

マシン・プログラム・人材育成・広告などのトータルサポートで、
競合施設との差別化した施設の設計運営を目指します。

開業後も確かな運営管理やメンテナンスの継続が会員の安全と安心を支え、より快適な空間提供を可能とします。私たちはこれまでの実績で得たノウハウを用い「コンセプトづくり」「施設づくり」「料金設定・営業システムづくり」「会員募集」「労務・人事」等、運営におけるトータルサポートを行います。

充実した
ハード・ソフトのサポート


顧客を惹きつけるハードとソフトが、事業を成功させるための重要な要因であることは言うまでもありません。
弊社ではテクノジム社の最新マシンとウェルネスシステムという画期的な運動管理システムで、世代や目的に合わせた新しい運動プログラムの開発が可能です。会員管理システムや測定機器とも連動しており、トレーニング方法を視覚的にサポートできます。

人材の
募集・育成サポート


実際に利用者と接し、施設を運営していく、現場のスタッフです。いかに良い人材をそろえられるかが事業成功の大きな鍵となります。募集はもちろん、各種スポーツアイテムの運動指導や安全管理などのスタッフの教育研修を行い安定した運営をサポートいたします。

効果的な
広告宣伝のサポート


事業をスタートさせ、より多くの人に認知してもらい、地域に定着させるためには広告宣伝が必要不可欠です。
特にスタートアップ時の認知のされ方は、今後の事業展開に大きな影響を与えると行っても過言ではありません。
弊社では、これまでの実績で蓄積したノウハウを元に、どのタイミングで、どのような媒体で、どのくらいの規模で広告をするのかなど、効率の良い宣伝広告のサポートいたします。

メディカルフィットネスについての資料を無料提供

メディカルフィットネスが注目される社会的背景や意義、開業するまでに必要な詳しい要件や収益化について
また、ドリームゲートのこれまでの実績に基づくノウハウ、細やかなサポートについてもお伝えする資料です。

ドリームゲートの主な実績

コンサルティング実績

医療法人徳洲会 メディカルフィットネス+スパ ラ・ヴィータ(山形県)
医療法人爽陽会 健康増進運動施設ルナール(福島県)
医療社団法人美心会 メディカルフィットネス ヴァレオプロ(群馬県)
ケアネット徳洲会スマイルコート清住(山形県)
ケアネット徳洲会鹿児島川内デイサービス(鹿児島県)
医療法人和幸会パークヒルズ田原苑(奈良県)
阪奈中央病院 健康増進疾病予防施設 メディタス ゼロフィット(奈良県)
株式会社マルイアミューズメント 介護予防運動施設げんきサロン ジルネクサス(山形県)
株式会社 福祉のひろば ホットヨガ&メディカルフィットネス ジル酒田(山形県)
株式会社スマートライフ ホットヨガ&メディカルフィットネス ジル米沢(山形県)

その他の実績

メディカルフィットネスフォーラム設立
(テクノジム・ジャパン株式会社、NESTAジャパンとの共催事業)

日本メディカルフィットネス研究会理事
HFJ (ヘルス&フィットネスJapan)講師
国際モダンホスピタルショー講師
山形市スポーツ指導者講習会講師
天童市スポーツ指導員講習会講師
小国町スポーツ指導員講習会講師
学校体育実技指導協力者派遣事業講師、及びPTA主催親子運動教室講師
経済産業省雇用創出事業オブザーバー等

 

メディカルフィットネスという言葉は概念的言葉であり、広義的に言えば「医学的要素を取り入れたフィットネス」、狭義的には「病院などの医 療機関が運営するフィットネス」と言えます。10年以上前から存在する言葉ですが、予防医学や高齢化が叫ばれている近年、非常に注目を集めて いる分野です。

弊社ドリームゲートは、国内トップクラスの豊富な立ち上げ支援実績を元に、全てのメディカルフィットネスの立ち上げから集客、 安定した運用までをサポートしています。

 多くの医療機関、企業、団体にとって、フィットネス業は初めてです。弊社の事例はすべて事業として成功(黒字化)していますが、業界を見渡せば成功例ばかりではありません。会費ビジネスだから安定している、トレーニングマシンさえあれば成り立つ、そう安易に思い開業した結果うまくいかずに 廃業したり、病院の足を引っ張る部署になってしまうこともあります。 これは、医療連携や人件費のコントロールといったメディカルフィットネス特有の特殊なスキームがうまくいかなかったり、フィットネス事業と しての集客、ブランディングがわからなかったりするからです。

ドリームゲートはメディカルフィットネスを中心とした直営店舗を4施設、フランチャイズで6施設を運営し、行政や診療所、病院、企業のメディカルフィットネス開業支援を現在進行系で行っているため「生きたマニュアル」を持っています。これらを活用した立ち上げ、運用支援により、事業としても成功し地域からも必要とされるメディカルフィットネスを実現します。

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